日本人のSNS・メディア利用実態を示す最新データを、総務省の公式調査にもとづき出典つきでまとめました。主要SNSの利用率、インターネットとテレビの利用時間、情報収集に使われるメディア、メディアの信頼度まで、公的機関が公表した数値だけを掲載しています。記事・提案資料・社内レポートなどに引用いただける、信頼できる利用実態データ集としてご活用ください。
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主要SNSの利用率（全年代）
総務省情報通信政策研究所「令和6年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」（2025年6月公表）によると、主なソーシャルメディア系サービス／アプリ等の全年代の利用率は次のとおりです。
| サービス | 全年代の利用率 |
|---|---|
| LINE | 91.1% |
| YouTube | 80.8% |
| 52.6% | |
| X（旧Twitter） | 43.3% |
| TikTok | 33.2% |
| 26.8% |
LINEは全年代の9割以上が利用する生活インフラ的な存在です。動画共有系のYouTubeも8割を超え、Instagram・X・TikTokがそれに続きます。ここでの「利用率」は、アンケートで「自分が利用している」と回答した割合を指します（出典：総務省）。10代〜70代の年代別・男女別・5年推移の詳細は 年代別SNS利用率データ にまとめています。
利用率が高い＝自社の届けたい層がいるとは限りません。年代・目的によって主に使われるSNSは変わるため、「誰に届けたいか」から逆算して媒体を選ぶことが重要です。
メディアの平均利用時間（ネット vs テレビ）
主なメディアの1日あたりの平均利用時間（全年代）は、平日・休日ともにインターネット利用が最も長く、テレビ（リアルタイム）視聴がこれに続いています。
| メディア | 平日 | 休日 |
|---|---|---|
| インターネット利用 | 181.8分 | 183.7分 |
| テレビ（リアルタイム）視聴 | 154.7分 | 182.7分 |
年代別にみると、休日の40代で「インターネット」の利用時間が「テレビ（リアルタイム）」を初めて上回りました。行為者率（その日に利用した人の割合）では、平日・休日ともにインターネット利用がテレビ視聴を上回っています。情報接触の中心が、着実にインターネットへ移っていることを示す数字です（出典：総務省）。
情報収集に使われるメディア（目的別）
同調査では、目的別に「最も利用するメディア」も調べられています。全年代の主な結果は次のとおりです。
| 目的 | 最も利用されるメディア（全年代） |
|---|---|
| いち早く世の中のできごとを知る | インターネット（54.4%） |
| 趣味・娯楽に関する情報を得る | インターネット（71.1%） |
| 信頼できる情報を得る | テレビ（51.6%） |
「速報性」や「趣味・娯楽」の情報収集ではインターネットが圧倒的に選ばれる一方、「信頼できる情報」ではテレビが最も選ばれています。商品・サービスの発見や趣味関連の情報において、SNSを含むインターネットが主要な入口になっていることがわかります（出典：総務省）。
メディアの重要度・信頼度
メディアに対する意識面のデータも公表されています（全年代）。
| 指標 | 最も高いメディア（全年代） |
|---|---|
| 情報源としての重要度 | テレビ（81.3%） |
| 娯楽としての重要度 | インターネット（80.4%） |
| メディアとしての信頼度 | 新聞（59.9%） |
「娯楽としての重要度」ではインターネットが最も高く、10代〜40代では「情報源としての重要度」でもインターネットがテレビを上回ります。一方、「信頼度」では依然として新聞・テレビが高い傾向です。SNSは“出会い・娯楽・きっかけ”の場として強く、信頼の担保には別の要素（一次情報・実体験・第三者の声）が効くと読み取れます（出典：総務省。重要度・信頼度は上位2区分の合計）。
データから読む：発信・購買への示唆
これらのデータを重ねると、生活者の情報行動の重心が「テレビからインターネット・SNSへ」移り続けていることが見えてきます。とりわけ趣味・娯楽や速報の情報収集ではインターネットが主役で、SNSは商品・サービスとの出会いの場になっています。
一方で「信頼」はテレビ・新聞が依然高く、SNSでの発信が購買につながるには、フォロワーとの信頼関係や実体験・第三者の声（UGC）が鍵になります。数字の大きな媒体を選ぶだけでなく、「誰の・どんな文脈の発信なら信頼して受け取ってもらえるか」を設計することが、成果を左右します。
調査概要と出典
本ページのデータは、総務省情報通信政策研究所による下記調査にもとづきます。数値はすべて全年代（13〜79歳）の値です。
- 調査名：令和6年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書
- 調査対象：13〜79歳の男女1,800人／調査期間：令和6年12月2日〜8日／公表：令和7年6月（第13回調査）
- 出典：総務省情報通信政策研究所 （報道資料） / （調査報告書 概要 PDF）
まとめ
日本人のメディア利用は、利用時間・情報収集の目的の両面で、インターネットとSNSが中心になりつつあります。LINE・YouTubeは全年代に広く浸透し、Instagram・X・TikTokも重要な情報接点です。一方で「信頼」の担保には実体験や第三者の声が効くため、SNSマーケティングでは“届く媒体”と“信頼される発信”の両立が欠かせません。数値を引用する際は、出典と調査時点をあわせて示すことをおすすめします。