インスタ・TikTok・X・LINE・YouTubeは、日本で何人に使われているのか。各SNSの運営会社(日本法人を含む)が公式に発表した国内の利用者数(月間アクティブユーザー数など)を、発表元・時点・数え方の定義つきで1ページにまとめました。数値は各社のプレスリリース・公式ブログ・IR資料・媒体資料で確認できたものだけを掲載し、まとめサイトやニュース記事の数値は使っていません。各社の発表は時点も定義もそろっていないため、あわせて総務省「令和7年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の利用率も並べています。媒体選びや提案資料で「そのSNSにどれくらい人がいるか」を示すときの土台としてお使いください。

あわせて読みたい

SNSごとの年代別の利用率は 年代別SNS利用率データ、利用している人のうち投稿している人の割合は SNSで投稿している人の割合データ、SNS広告・インフルエンサー市場の規模は インフルエンサーマーケティング統計データ へ。

目次
  1. SNSの利用者数(日本)一覧:各社発表の最新値
  2. 「利用者数(各社発表)」と「利用率(総務省調査)」の違い
  3. インスタの利用者数(日本)と推移
  4. TikTok・Xの利用者数(日本)
  5. LINE・YouTubeの利用者数と推移
  6. データから読む:発信する個人・企業への示唆
  7. 調査概要と出典

SNSの利用者数(日本)一覧:各社発表の最新値

日本のSNS利用者数は、各社の公式発表で確認できる最新値でLINEが1億、YouTubeが7,370万人超(18歳以上)、Xが6,700万(2023年平均)、TikTokが約4,950万です。Instagramは2019年3月時点の3,300万、Facebookは2015年6月末時点の2,400万人が、公式に確認できる最新の国内値で、それ以降の国内の数値は公表されていません(2026年10月時点で本ページが確認した範囲)。

SNS国内の利用者数(各社発表)時点数え方(各社の定義)発表元参考:利用率(総務省 令和7年度)
LINE1億2025年12月末月に1回以上LINEを起動したユーザーアカウント数(iOS/Android)LINEヤフー(2026年1月29日発表)92.9%
YouTube7,370万人超2024年5月18歳以上の月間ユーザー数(Nielsen DCR)Google(Think with Google、2024年10月)81.5%
X(旧Twitter)6,700万2023年平均月1回以上の利用者数X Corp. Japan(2024年11月23日、公式アカウントの記事)44.7%
TikTok約4,950万2026年5月末月間アクティブユーザー数。TikTokとTikTok Liteの合計(重複除く)、自社調べTikTok(ニュースルーム、2026年6月公表のレポート)36.7%
Instagram3,300万(2019年時点)2019年3月国内の月間アクティブアカウント数フェイスブック ジャパン(2019年6月7日発表)54.8%
Facebook2,400万人(2015年時点)2015年6月末国内の月間アクティブ利用者数フェイスブック ジャパン(2015年10月7日発表)27.0%

利用者数は各社の発表文・資料に書かれた値をそのまま転記しています。時点は最大で約11年、定義(数える単位・年齢・対象アプリ)もばらばらで、LINEとInstagramは「アカウント数」、YouTubeは「18歳以上」に限った数、TikTokは「TikTok Lite」を含む数です。そのため、この表の数値の大小で「どのSNSの人が多いか」を厳密に比べることはできません。右端の利用率は、同じ調査・同じ時点(2025年12月)・同じ聞き方で測った値なので、SNS同士を比べるときはこちらが向いています(出典:各社公式発表、総務省)。

POINT

InstagramとFacebookの国内利用者数は、それぞれ2019年・2015年時点の数値です。最新の規模感を示したいときは、時点を必ず添えるか、総務省の利用率(Instagram 54.8%、Facebook 27.0%、令和7年度)をあわせて示すのが安全です。

「利用者数(各社発表)」と「利用率(総務省調査)」の違い

「利用者数」は各社が自社のデータで数えた人数(またはアカウント数)で、「利用率」は総務省が同じ質問で全国の13〜79歳に聞いた「利用している人の割合」です。どちらも「SNSにどれくらい人がいるか」を表しますが、測り方がまったく違います。

比べる点利用者数(各社発表)利用率(総務省調査)
誰が出しているか各SNSの運営会社・日本法人総務省情報通信政策研究所
何を数えているか月に1回以上使った人・アカウントの数(定義は会社ごとに異なる)アンケートで「自分が利用している」と答えた人の割合
対象会社ごとに異なる(例:YouTubeは18歳以上、LINEはスマホのアカウント)全国の13〜79歳の男女1,800人
時点会社ごとにばらばら(2015年〜2026年)全サービス同じ(令和7年12月1日〜7日)
更新不定期(発表しない年もある)毎年(同じ質問で経年比較できる)
向いている使い方そのSNSの規模感(何千万人いるか)を示すSNS同士の比較、年代・男女別の比較、推移の確認

総務省の報告書では、利用率は「普段の生活で自分が利用することがある」という意味で、調査期間中に実際に使った人の割合(行為者率)とは異なると説明されています。各社の「利用者数」は自社の計測にもとづく値で、外部の検証を経た数字ではない点にも注意が必要です(出典:総務省、各社公式発表)。

総務省の令和7年度の利用率と前年(令和6年度)の値は次のとおりです。

サービス(全年代)令和7年度令和6年度前年差(本ページで算出)利用率が最も高い年代(令和7年度)
LINE92.9%91.1%+1.8pt30代 97.9%
YouTube81.5%80.8%+0.7pt20代 96.3%
Instagram54.8%52.6%+2.2pt20代 82.6%
X(旧Twitter)44.7%43.3%+1.4pt20代 73.4%
TikTok36.7%33.2%+3.5pt10代 67.9%
Facebook27.0%26.8%+0.2pt40代 38.9%

利用率の順位(LINE→YouTube→Instagram→X→TikTok→Facebook)は、各社発表の利用者数の並びとは一致しません。たとえばInstagramは利用率ではXより高い一方、公式の国内利用者数は2019年時点の値しかないため、Xの値(2023年平均)より小さく見えます。年代別・男女別の全数値は 年代別SNS利用率データ にまとめています(出典:総務省)。

インスタの利用者数(日本)と推移

インスタ(Instagram)の日本の利用者数は、Metaの日本法人(フェイスブック ジャパン)が公式に発表した値で3,300万(国内の月間アクティブアカウント数、2019年3月時点)が最新です。2019年6月の発表以降、国内の利用者数は公式に更新されていません。

インスタの利用者数の推移(公式発表)

時点国内の利用者数発表
2015年6月末810万2015年10月7日(月間アクティブ利用者数として記載)
2016年3月1,200万2016年12月2日(年間ハイライト記事)
2017年10月発表2,000万2018年11月の発表文で「昨年10月に発表した2000万アカウント」と言及
2018年9月2,900万2018年11月1日(Instagram Day Tokyo 2018)
2019年3月3,300万2019年6月7日

公式発表の範囲では、2015年6月末の810万から2019年3月の3,300万まで、約3年9か月で約4.1倍に増えています(倍率は本ページで算出)。なお2015年の値は「月間アクティブ利用者数」、2018年以降は「月間アクティブアカウント数」と表記されており、数え方の呼び方が変わっています(出典:フェイスブック ジャパン ニュースルーム)。

インスタの利用者数「6,600万」は公式発表?

ネット上では「Instagramの国内利用者数は6,600万」という数値も見かけますが、本ページではMetaの公式発表(日本語ニュースルーム)でこの数値を確認できなかったため、掲載していません。2023年11月の「Meta Marketing Summit Japan 2023」の公式レポート記事にも、国内の利用者数の記載はありませんでした。最新の利用状況を示すには、総務省の利用率が使えます。

Instagramの利用率(総務省)2020年2021年2022年2023年2024年2025年
全年代36.1%41.5%43.1%48.4%52.6%54.8%

Instagramの利用率は2020年の36.1%から2025年の54.8%へ5年で18.7pt上がっています(変化幅は本ページで算出)。令和7年度は20代が82.6%で最も高く、女性63.4%・男性46.2%と女性の利用率が高くなっています。公式の利用者数が2019年で止まっている一方、利用率はその後も伸び続けていることが、総務省のデータから読み取れます(出典:総務省)。

TikTok・Xの利用者数(日本)

TikTokの利用者数(日本)

TikTokの日本の利用者数は、TikTokの公式発表で約4,950万(月間アクティブユーザー数、2026年5月末時点)です。この数値はTikTokとTikTok Liteの利用者を重複を除いて合計した自社調べの値です。

時点国内の月間アクティブユーザー数発表
時点の記載なし4,200万超2025年11月27日(ニュースルーム/TikTok Year End Summit 2025)
2026年5月末約4,950万2026年6月公表の「日本における経済効果」レポート(ニュースルーム)

2つの発表の差は約750万です(本ページで算出)。ただし4,200万の発表には時点が書かれていないため、「何か月で何万人増えた」とは言えません。どちらも「TikTokとTikTok Liteの利用者数(重複を除く)」「自社調べ」と注記されています。同じレポートでは、2025年に日本でTikTokにコンテンツを投稿したクリエイターは235万人と発表されています。総務省の利用率は36.7%(令和7年度)で、10代が67.9%と全年代で最も高く、2020年の14.9%から約2.5倍に伸びています(倍率は本ページで算出。出典:TikTok、総務省)。

Xの利用者数(日本)

X(旧Twitter)の日本の利用者数は、X Corp. Japanの公式発表で月1回以上の利用者数が6,700万、1日1回以上の利用者数が4,000万(いずれも2023年平均)です。2024年11月23日に同社の公式アカウントが公開した社名変更のお知らせ記事に掲載された値です。

指標(X Corp. Japan発表)日本全世界
月1回以上の利用者数6,700万(2023年平均)5.7億(2024年第2四半期)
1日1回以上の利用者数4,000万(2023年平均)2.51億(2024年第2四半期)

日本では、月1回以上使う人のうち約6割(4,000万÷6,700万、本ページで算出)が毎日使っている計算です。同じ記事でX Corp. Japanは、日本では人口の約半数が利用していると説明しています。2025年には国内の月間アクティブユーザーを「6,800万」とする報道もありますが、イベントでの登壇内容として報じられたもので、X Corp. Japanが公開した発表文では確認できなかったため、本ページでは掲載していません。総務省の利用率は44.7%(令和7年度)で、20代が73.4%と最も高くなっています(出典:X Corp. Japan、総務省)。

LINE・YouTubeの利用者数と推移

LINEの利用者数と推移

LINEの国内の利用者数は、LINEヤフーの発表で1億(2025年12月末時点)で、2026年1月29日に「国内月間利用者数が1億ユーザーを突破」と発表されました。数え方は「スマートフォンに紐付くLINEアカウントを保有するiOS/Androidのユーザーのうち、1か月の間に一度でもLINEを起動したユーザーアカウントの数」です。

時点LINEの国内月間アクティブユーザー数掲載資料(LINEヤフー)
2024年3月末約9,700万人統合報告書 2023
2025年3月末9,800万人媒体資料(LINEヤフー for Business)
2025年6月末9,900万人プレスリリース(2025年10月24日)の注記
2025年12月末1億プレスリリース(2026年1月29日)
2026年3月末1億人LINEヤフー広告 サービスページの注記

2024年3月末の約9,700万人から2025年12月末の1億まで、約1年9か月で約300万増えています(差は本ページで算出)。LINEヤフーは広告サービスのページで、国内の月間アクティブユーザー1億人を日本の総人口(1億2,336万7千人)で割り、「約8割」に届くと説明しています。総務省の利用率でも92.9%(令和7年度)と全サービスで最も高く、10代〜60代で9割を超え、70代でも77.8%です(出典:LINEヤフー、総務省)。

YouTubeの利用者数(日本)と推移

YouTubeの日本の利用者数は、Googleの発表で18歳以上の月間ユーザー数が7,370万人超(2024年5月時点)です。Nielsen DCRの計測値で、18歳未満は含まれていません。

時点18歳以上の月間ユーザー数うち45〜64歳発表(Think with Google)
2022年5月7,000万人2,500万人以上2022年10月
2023年5月7,120万人超2,680万人以上2023年10月
2024年5月7,370万人超2,740万人(同世代人口の79%)2024年10月

2022年5月から2024年5月までの2年で約370万人増えています(差は本ページで算出)。2022年の発表では、7,000万人は18歳以上の日本人の65%以上にあたると説明されています。45〜64歳だけで2,740万人と、若い世代に限らず利用が広がっているのが特徴です。2025年以降の国内の月間ユーザー数は、Think with Googleの日本向け記事では確認できませんでした。総務省の利用率は81.5%(令和7年度)で、10代〜40代で9割を超えています(出典:Google、総務省)。

データから読む:発信する個人・企業への示唆

データ読み取れること使い方の例
LINE 1億、YouTube 7,370万人超(18歳以上)ほぼ全世代に届く「インフラ型」の規模幅広い年代への告知、既存顧客との接点づくり
X 6,700万(うち毎日4,000万)毎日開く人が多く、話題が広がりやすい速報性のある発信、キャンペーンの拡散
TikTok 約4,950万、利用率は10代67.9%若年層を中心に規模が拡大短尺動画での認知獲得、10代・20代向け施策
Instagram 利用率54.8%(20代82.6%)公式人数は2019年で止まるが、利用率は5年で18.7pt上昇20〜40代女性を中心にした商品・店舗の発信

SNSで発信する個人にとって、利用者数は「そのSNSにどれくらいの見込み読者がいるか」の目安になります。ただ、どのSNSも数千万人規模の利用者がいるため、人数の大小より、届けたい年代がどのSNSを使っているか(利用率)で選ぶほうが実用的です。たとえば10代に届けたいならTikTok、20代ならInstagram・Xの利用率が高いと読み取れます。

SNSを使う企業が提案資料や社内説明で利用者数を引用するときは、「誰の発表か」「いつの数値か」「何を数えたか」を必ず添えるのが基本です。特にInstagram(2019年)とFacebook(2015年)は古い数値しかないため、総務省の利用率と組み合わせて示すと誤解を避けられます。なお、利用率に人口を掛けて人数に換算すると、調査の対象(13〜79歳)や誤差の扱いが変わるため、本ページでは換算していません。

POINT

各社の利用者数は「規模感」、総務省の利用率は「比較と推移」に使う、と役割を分けると、数字の引用で失敗しにくくなります。媒体を決めたあとは、実際に投稿している人の割合(Instagram 18.0%、X 9.6%など)も見ると、発信側に回る人の少なさがわかります(詳しくは SNSで投稿している人の割合データ)。

調査概要と出典

各社の利用者数は、運営会社または日本法人が自ら公開した資料(プレスリリース・公式ブログ・公式アカウントの記事・IR資料・媒体資料)から転記しました。2026年10月29日時点で各ページを確認しています。

表の数値は各社の発表資料と総務省報告書の掲載値を転記したもので、「前年差」「約4.1倍」「約750万」「約6割」「約300万」「約370万」「約2.5倍」などの差・倍率・割合は本ページで算出したものです。各社の利用者数は自社調べ・自社計測の値で、定義と時点が異なるため単純比較はできません。引用の際は、発表元と時点をあわせて明記してください。

まとめ

日本のSNS利用者数は、各社の公式発表でLINEが1億(2025年12月末)、YouTubeが7,370万人超(18歳以上・2024年5月)、Xが6,700万(2023年平均)、TikTokが約4,950万(2026年5月末)です。Instagramは3,300万(2019年3月)、Facebookは2,400万人(2015年6月末)が公式に確認できる最新の国内値で、その後は公表されていません。各社の数値は時点も数え方も違うため、SNS同士を比べるときは総務省の利用率(令和7年度:LINE 92.9%、YouTube 81.5%、Instagram 54.8%、X 44.7%、TikTok 36.7%、Facebook 27.0%)が向いています。「規模感は各社発表、比較と推移は総務省の利用率」と使い分け、引用するときは発表元と時点を添えることをおすすめします。