インフルエンサーマーケティングの市場規模や、SNSの利用状況を示す最新の統計データを、出典つきで1ページにまとめました。市場規模・広告費・主要SNSの国内ユーザー数・利用率まで、公的機関や各社の公式発表にもとづく数字だけを掲載しています。記事・提案資料・社内レポートなどに引用いただける、信頼できるデータ集としてご活用ください。
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インフルエンサーマーケティングの市場規模
株式会社サイバー・バズと株式会社デジタルインファクトが共同で実施した市場動向調査（2024年11月発表）によると、企業がソーシャルメディアを活用したマーケティングに支出する「国内ソーシャルメディアマーケティング市場」は、2024年に1兆2,038億円（前年比113%）に達する見通しとされています。同調査では、2029年には2024年比177%の2兆1,313億円まで拡大すると予測されています。
このうちインフルエンサーマーケティングのセグメントは、2029年に1,645億円（2024年比約1.9倍）に達すると予測されています。市場全体の成長を牽引する領域のひとつと位置づけられています。
| 指標 | 数値 | 備考 |
|---|---|---|
| 国内SMM市場（2024年） | 1兆2,038億円 | 前年比113% |
| 国内SMM市場（2029年予測） | 2兆1,313億円 | 2024年比177% |
| インフルエンサーMKT（2029年予測） | 1,645億円 | 2024年比 約1.9倍 |
調査では市場を、インフルエンサーマーケティング／縦型ショート動画／アカウント運用支援／キャンペーンプランニング・コンサルティング／分析ツール／ソーシャルメディア広告の6セグメントに分類して推計しています（出典：サイバー・バズ／デジタルインファクト）。
「市場規模」は調査主体や定義（対象セグメント）によって数値が変わります。引用の際は、いつ・誰が・何を対象に算出した数字かをあわせて示すと、より正確に伝わります。
日本の広告費とソーシャル広告の伸び
株式会社電通が発表した「2025年 日本の広告費」（2026年3月5日発表）によると、2025年の日本の総広告費は8兆623億円（前年比105.1%）で、4年連続で過去最高を更新しました。
なかでもインターネット広告費は4兆459億円（前年比110.8%）となり、総広告費に占める構成比が50.2%と初めて過半数に達しました。マスコミ四媒体（テレビ・新聞・雑誌・ラジオ）広告費は2兆2,980億円（前年比98.4%）でした。
さらに「インターネット広告媒体費 詳細分析」では、内訳として次の数字が示されています。
| 種別 | 2025年 | 前年比 |
|---|---|---|
| ソーシャル広告 | 1兆3,067億円 | 118.7% |
| 検索連動型広告 | 1兆2,814億円 | 107.4% |
| ビデオ（動画）広告 | 1兆275億円 | 121.8% |
| 物販系ECプラットフォーム広告 | 2,444億円 | 112.5% |
ソーシャル広告はインターネット広告媒体費の39.5%を占め、二桁成長を継続。ビデオ（動画）広告は推定開始以降はじめて1兆円を突破し、構成比が30%を超えました。SNSと動画を軸にした情報接触が、広告市場でも主流になりつつあることを示す数字です（出典：電通）。
主要SNSの国内ユーザー数
各プラットフォームが公式に発表している、日本国内の月間アクティブユーザー数（MAU）の目安は次のとおりです。発表時期はプラットフォームごとに異なるため、あわせて記載します。
| SNS | 国内ユーザー数 | 発表時期・発表元 |
|---|---|---|
| LINE | 1億人以上 | 2025年12月／LINEヤフー |
| YouTube | 7,370万人以上 | 2024年5月／Google（Think with Google） |
| X（旧Twitter） | 6,800万人以上 | 2025年5月／X日本法人 |
| 6,600万人以上 | 2023年11月／Meta | |
| TikTok | 4,950万人以上 | 2026年5月／TikTok公式 |
| 2,600万人以上 | 2019年3月／Meta（以降の公表なし） |
LINEは全世代に広く使われる生活インフラ的な存在、YouTube・Instagram・TikTokは発信と購買のきっかけになりやすい媒体という特徴があります。なお公表時期が古い、または国内の最新数値が発表されていない媒体もあるため、数字はあくまで目安として扱ってください（出典：各社公式発表、集計：コムニコ）。
SNSの利用率（年代別）
総務省「令和6年版 情報通信白書」および関連調査（情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査）によると、主なソーシャルメディア系サービスの利用率には、次のような傾向がみられます。
| サービス | 年代別の傾向 |
|---|---|
| LINE | 全年代で高く、10〜60代で9割超 |
| YouTube | 10〜40代で9割前後と高水準 |
| 10〜30代で7割超 | |
| X（旧Twitter） | 20代の利用率が最も高い |
| TikTok | 10代の利用率が最も高い |
若い年代ほどInstagram・TikTokなどのビジュアル／動画系SNSの利用率が高く、これらの世代にリーチする手段としてインフルエンサーの発信が重視される背景がうかがえます。具体的な数値は調査年度によって変動するため、最新版は総務省の公表資料をご確認ください（出典：総務省 令和6年版 情報通信白書）。
データから読む：市場が伸びる背景
ここまでのデータを重ねると、インフルエンサーマーケティングが伸びる背景が見えてきます。第一に、広告費の主戦場がインターネット、とりわけソーシャル・動画へ移っていること（ネット広告費が初の過半数、ソーシャル広告1兆円超）。第二に、主要SNSがいずれも数千万〜1億人規模のユーザーを抱え、生活の情報接点になっていること。第三に、市場調査でも今後数年で市場規模がさらに拡大すると予測されていることです。
企業にとっては、フォロワー数の大きい著名人だけでなく、特定分野で濃い信頼を持つマイクロ層まで含めて、目的に合った発信者と組む選択肢が広がっています。数字の大きさそのものより、「誰に・どんな文脈で届くか」を設計することが成果を左右します。
市場が伸びているからといって、やみくもに施策を増やせば成果が出るわけではありません。自社の目的（認知／来店／購買）と、起用するインフルエンサーの相性を見極めることが前提です。
出典一覧
本ページに掲載した数値の出典は以下のとおりです。最新の数値・詳細は各公表資料をご確認ください。
- サイバー・バズ／デジタルインファクト「ソーシャルメディアマーケティングの市場動向調査」（プレスリリース）
- 電通「2025年 日本の広告費」（ニュースリリース） / （ナレッジ&データ）
- 各SNSの国内ユーザー数（各社公式発表、集計）（コムニコ）
- 総務省「令和6年版 情報通信白書」（SNSの利用状況）
まとめ
インフルエンサーマーケティングの市場は、広告費・SNS利用の両面のデータに裏づけられて拡大が続いています。市場規模は今後数年でさらに伸びると予測され、主要SNSはいずれも数千万人規模のユーザーを抱えています。施策を検討する際は、こうした一次データを起点に「自社の目的に合う発信者・手法は何か」を具体的に設計することが、成果への近道です。数値の引用は、出典と時点をあわせて示すことをおすすめします。