動画広告・ショート動画（縦型動画）の市場規模と利用実態を、サイバーエージェント・電通・総務省の公式発表にもとづき出典つきでまとめました。動画広告市場の規模と予測、縦型動画広告の急成長、スマホ・コネクテッドテレビ別の内訳、YouTube・TikTokなど動画系サービスの利用率まで、動画マーケティングの判断に使える数値を1ページに整理しています。
広告費全体と市場規模は インフルエンサーマーケティング統計データ集、年代別の利用率は 年代別SNS利用率データ、実制作は ショート動画の作り方 もあわせてどうぞ。
動画広告市場の規模と予測（サイバーエージェント）
株式会社サイバーエージェントが株式会社デジタルインファクトと共同で実施した「2025年国内動画広告の市場調査」（2026年3月9日発表）によると、2025年の国内動画広告市場は8,855億円（前年比122.2%）に達しました。同調査では、2026年に1兆437億円、2029年には1兆6,336億円と、4年で約2倍に拡大すると予測されています。
| 年 | 動画広告市場（需要） | 備考 |
|---|---|---|
| 2025年 | 8,855億円 | 前年比122.2% |
| 2026年（予測） | 1兆437億円 | 1兆円の大台へ |
| 2029年（予測） | 1兆6,336億円 | 2025年比 約1.8倍 |
調査時期は2025年11月〜2026年1月、調査機関はデジタルインファクトです。動画広告は、インターネット広告の中でも特に高い成長率を維持している領域といえます（出典：サイバーエージェント）。
縦型動画（ショート動画）広告の急成長
同調査で最も伸びが大きいのが縦型動画広告です。2025年の縦型動画広告の市場規模は2,049億円（前年比155.9%）で、スマートフォン向け動画広告全体の29.1%を占めました。2029年には5,648億円に達し、スマートフォン向けの42.5%を占めると予測されています。
| 指標 | 2025年 | 2029年（予測） |
|---|---|---|
| 縦型動画広告の市場規模 | 2,049億円 | 5,648億円 |
| 前年比 | 155.9% | — |
| スマホ向け動画広告に占める比率 | 29.1% | 42.5% |
リール・TikTok・ショートなどの縦型フォーマットが広告の主戦場になりつつあることを示す数字です。発信者にとっても、縦型ショート動画のスキルは案件獲得に直結しやすい領域になっています（出典：サイバーエージェント）。
市場が伸びている＝縦型動画を出せば成果が出る、ではありません。競争も同時に激しくなるため、冒頭数秒の設計や構成の型など、視聴維持を高める基本を押さえたうえで取り組むことが重要です。
デバイス別：スマホとコネクテッドテレビ
デバイス別では、スマートフォン向け動画広告が7,053億円（前年比122.7%）で全体の80%を占めています。あわせて、コネクテッドテレビ（CTV）向け動画広告が1,295億円（前年比127%）と高い成長を示しました。
| デバイス | 2025年 | 前年比 | 構成 |
|---|---|---|---|
| スマートフォン向け | 7,053億円 | 122.7% | 全体の80% |
| コネクテッドテレビ向け | 1,295億円 | 127% | 高成長 |
スマホが動画広告の中心であることに変わりはありませんが、テレビ画面でネット動画を見るコネクテッドテレビが新たな成長領域として拡大しています（出典：サイバーエージェント）。
電通「日本の広告費」に見る動画・ソーシャル広告
株式会社電通「2025年 日本の広告費」および「インターネット広告媒体費 詳細分析」（2026年3月発表）では、インターネット広告媒体費3兆3,093億円のうち、ビデオ（動画）広告が1兆275億円（前年比121.8%）となり、推定開始以降はじめて1兆円を突破、構成比は30%を超えました。ソーシャル広告は1兆3,067億円（前年比118.7%）で構成比39.5%です。
| 種別（電通） | 2025年 | 前年比 |
|---|---|---|
| ビデオ（動画）広告 | 1兆275億円 | 121.8% |
| ソーシャル広告 | 1兆3,067億円 | 118.7% |
| インターネット広告媒体費（全体） | 3兆3,093億円 | 111.8% |
なお、サイバーエージェント調査（8,855億円）と電通調査（1兆275億円）で動画広告の数値が異なるのは、調査主体・集計範囲・定義が異なるためです。引用する際は「どの調査の、どの定義の数字か」をあわせて示すと誤解を防げます（出典：電通）。
動画系サービスの利用率（総務省）
総務省情報通信政策研究所「令和6年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」（2025年6月公表）によると、動画系サービスの利用率（全年代）は次のとおりです。
| サービス／類型 | 全年代の利用率 | 補足 |
|---|---|---|
| YouTube | 80.8% | 10〜40代で90%超 |
| TikTok | 33.2% | 10代65.7%で最高。2020年の14.9%から約2.2倍 |
| オンデマンド型の動画共有サービス | 85.2% | 2020年77.2%から上昇 |
| オンデマンド型の動画配信サービス | 53.7% | 2020年39.8%から上昇 |
| オンデマンド型の放送番組配信サービス | 40.1% | 2020年19.8%から約2倍 |
| ライブ配信型の動画共有サービス | 6.6% | 2020年8.0%から微減 |
YouTubeは全年代で8割、若年層ではほぼ全員が利用しています。TikTokは5年で利用率が約2.2倍に伸び、縦型ショート動画の広告市場の伸びと同じ方向を示しています。オンデマンド型の動画視聴が主流で、ライブ配信型の利用率は限定的です（出典：総務省）。
データから読む：発信者・企業への示唆と出典
3つの公的・公式データを重ねると、動画マーケティングの現在地は次のように整理できます。第一に、動画広告市場は年2割超で成長し、2026年に1兆円台へ。第二に、縦型ショート動画が最も伸びる領域（前年比155.9%、2029年にはスマホ向けの4割超）。第三に、視聴側でもYouTube・TikTokの利用が拡大し、特に若年層は動画が主要な情報接点になっています。
企業にとっては、縦型動画を作れる発信者との連携が費用対効果の高い選択肢になり、発信者にとっては縦型ショート動画のスキルがそのまま案件獲得力になります。ただし競争も激化するため、冒頭の掴み・構成・継続といった基本の質が成果を分けます。
本ページの出典は以下のとおりです。最新値は各公表資料をご確認ください。
- サイバーエージェント「2025年国内動画広告の市場調査」（調査：デジタルインファクト、2026年3月9日発表）（プレスリリース）
- 電通「2025年 日本の広告費」（ニュースリリース） / 「インターネット広告媒体費 詳細分析」（同）
- 総務省「令和6年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」（報道資料）
まとめ
動画広告市場は2025年に8,855億円、2026年には1兆円台へ拡大し、なかでも縦型ショート動画広告が前年比155.9%と突出して伸びています。視聴側でもYouTube・TikTokの利用率が上昇し、動画は年代を問わず主要な情報接点になりました。数値を引用する際は、調査主体と定義の違い（サイバーエージェント／電通）を明記することをおすすめします。