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出典付きデータ集

SNS・ネット利用の統計データ集一覧

総務省・経済産業省・消費者庁・こども家庭庁などの公的統計をもとに、SNSの利用率・利用時間、動画サービス、情報の信頼性、市場規模まで18本のデータ集をテーマ別にまとめました(最終更新 2026-11-16)。

各データ集の数値は、一次資料(官公庁などの公表資料)の掲載値を転記し、資料本文の記述や合計値と照合しています。前年差や倍率など比較のために計算した値は、各ページで「本ページで算出」と明記しています。記事・資料・レポートへの引用は自由です。引用の際は一次資料とあわせて各データ集のページを出典として記載してください。

SNSの利用率・利用者

SNS利用率データ2026

TikTokの利用率は10代が67.9%で全年代の中で最も高い(総務省・令和7年度調査)。
総務省情報通信政策研究所  更新 2026-11-08

SNS利用者数データ2026

LINEヤフーの2026年1月29日の発表によると、LINEの国内月間利用者数は2025年12月末時点で1億ユーザーを突破した。
LINEヤフー株式会社・Google・X Corp. Japan・TikTok・フェイスブック ジャパン(Meta)・総務省  更新 2026-10-29

SNSで投稿している人の割合データ2026

主要SNSで書き込み・投稿をしている人の割合(13〜79歳全体)はLINE 51.2%、Instagram 18.0%、X 9.6%、Facebook 6.2%、YouTube 4.2%、TikTok 2.7%(総務省・令和7年度調査)。
総務省情報通信政策研究所  更新 2026-10-29

インターネット利用率・SNS利用目的データ2026

総務省「令和7年通信利用動向調査」(2026年5月公表)によると、2025年の個人のインターネット利用率は85.7%で、30代が98.6%と最も高い。
総務省  更新 2026-10-28

青少年のネット利用データ2026

こども家庭庁「令和7年度 青少年のインターネット利用環境実態調査」によると、満10〜17歳の青少年の99.0%がインターネットを利用しています。
こども家庭庁  更新 2026-10-28

利用時間・時間帯・機器

年代別インターネット利用時間データ2026

総務省「令和7年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」によると、平日のインターネット平均利用時間は20代が266.9分で最も長く、70代は93.8分。
総務省情報通信政策研究所  更新 2026-10-29

SNS・動画の利用時間データ2026

総務省「令和7年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」によると、インターネットの利用項目で最も長いのは動画投稿・共有サービスで、全年代の1日平均は平日54.5分・休日73.1分。
総務省情報通信政策研究所  更新 2026-11-08

インターネット利用の時間帯別データ2026

インターネットを利用していた人の割合が最も高い時間帯は平日・休日とも21時台で、平日40.1%・休日39.7%(総務省・令和7年度調査、日記式)。
総務省情報通信政策研究所  更新 2026-10-29

スマホ利用率データ2026

スマートフォンの利用率は全年代で95.9%、20代は100.0%、70代は83.8%(総務省・令和7年度調査)。
総務省情報通信政策研究所  更新 2026-11-16

動画

YouTube・動画配信サービスの利用率データ2026

総務省の令和7年度調査によると、主な動画共有・配信サービスの利用率(全年代)はYouTube 84.4%、Amazonプライムビデオ40.6%、TVer 35.9%、Netflix 30.8%、ABEMA 15.4%。
総務省情報通信政策研究所  更新 2026-11-16

動画広告・ショート動画の市場データ2026

2025年の国内動画広告市場は8,855億円(前年比122.2%)で、2029年には1兆6,336億円に達すると予測されている(サイバーエージェント/デジタルインファクト)。
株式会社サイバーエージェント・株式会社デジタルインファクト・株式会社電通  更新 2026-09-17

情報の信頼性・トラブル

メディアの信頼度・ニュースの情報源データ2026

総務省の令和7年度調査によると、「いち早く世の中のできごとを知る」ために最も利用するメディアは、10代〜50代でインターネット、60代・70代でテレビ。
総務省情報通信政策研究所  更新 2026-10-29

フェイクニュース(偽・誤情報)の割合データ2026

総務省「ICTリテラシー実態調査」(2026年)によると、過去に流通した偽・誤情報を見聞きした人の48.4%がその内容を「正しい(おそらく正しい)」と判断した。
総務省  更新 2026-11-16

SNS消費者トラブルデータ2026

消費者庁「令和8年版消費者白書」によると、SNSが関係する消費生活相談は2025年に10万1,045件で、2021年の5万915件から約2.0倍に増えた。
消費者庁  更新 2026-10-28

市場・経済・働き方

インフルエンサーマーケティングの市場規模・統計データ集2026

国内ソーシャルメディアマーケティング市場は2024年に1兆2,038億円(前年比113%)の見通し(サイバー・バズ/デジタルインファクト)。
株式会社サイバー・バズ・株式会社デジタルインファクト・株式会社電通  更新 2026-10-29

EC市場データ2026

2024年の国内BtoC-EC市場規模は26兆1,225億円(前年比5.1%増)(経済産業省・令和6年度電子商取引に関する市場調査)。
経済産業省  更新 2026-09-20

副業の実態データ2026

2022年時点で副業がある人(非農林業従事者)は305万人で、5年前から60万人増加した(総務省統計局・令和4年就業構造基本調査)。
総務省統計局  更新 2026-09-22

生成AIの利用率・利用実態データ2026

日本の個人の生成AI利用経験率は2024年度調査で26.7%と、前年度の9.1%から約3倍に上昇した(総務省・令和7年版情報通信白書)。
総務省  更新 2026-09-20

本ページと各データ集の表・数値は、一次資料の公表資料をもとにSIGNAL BASEが編集・加工(抜粋・並べ替え・比較値の算出など)して作成したものです。